青森の新聞と言えば・・・『東奥日報』『デーリー東北』どっち？？

2020年10月17日

各都道府県には『県紙』と呼ばれる地元新聞社があります。

岩手県でいえば『岩手日報』、宮城県でいえば『河北新報』といった県内トップシェアを誇る新聞社のことです。

基本的に1県1紙という感じの県が多いですが、青森県では地元紙『東奥日報』と『デーリー東北』の2強体制となっています。

これは全国的にも珍しいことらしいです。

青森県全域としては『東奥日報』、八戸市周辺は『デーリー東北』がよく読まれているそうで、「青森の地元新聞といえば？」と聞けば、地域によって回答が違ってきます。

みなさんの家庭では、『東奥日報』『デーリー東北』どっちの新聞を読んでいますか？

青森県内でのシェアを見てみる

読売新聞がまとめている『上位３紙朝刊販売部数・世帯普及率』では、東奥日報・デーリー東北のシェアは以下の通り。

やはり青森県内では東奥日報のシェアが大きいことが分かります。

ですが、このデーリー東北のシェア率と販売部数はかなり健闘している数字です。

隣県の岩手・秋田を例に挙げてみます。

他県では基本的に地元紙1社体制で、2位以降に読売新聞などの全国紙が割り込んでくるのが基本です。

しかし青森県や福島県、福井県・石川県などでは、上位2紙を地元紙が占拠しています。

これが何を意味するかは不明ですが、“地元愛”の表れではないかと勝手に想像しています。

 

なぜ2強体制になったのか？

そもそも青森県は、なぜ地元紙の2強体制になったのか気になりますよね。

まず全国的に1県1紙体制になった理由について話すと、戦時中の『新聞統制』ということが挙げられます。

元々地域密着の新聞社は多くあったそうです。

しかし1938～1941年までに行われた新聞統制によって、弱小紙と呼ばれる新聞社は続々と整理されていったのです。

東奥日報の歴史でも、戦時中の1941年に『八戸合同・弘前新聞・青森日報・東北タイムスの県内日刊紙を東奥日報に統合』と書かれていました。

その戦時中の名残で、ほとんどの県が今もなお1県1紙体制となっています。

 

戦争が終わり、全国各地で再び新聞社が立ち上がったわけですが、その中の一つが『デーリー東北』。

誕生しても1県1紙の名残と時代の流れで消えていく新聞社も多い中、デーリー東北は1945年の創刊から今もなお続いています。

やはりそれは同じ青森県でも文化・歴史・気候などが違う八戸地域（三八上北・岩手県北）を購読対象としていたからでしょう。

これが青森県の地元新聞2強体制になった理由です。

 

弘前市では『陸奥新報』という新聞社も・・・

実は青森県の新聞で面白いのが、地元紙は『東奥日報』『デーリー東北』だけではないということです。

それが『陸奥新報』と呼ばれる新聞社。

弘前市周辺を基盤としている新聞社で、弘前市だけだとシェア率50％を超えます。

弘前市を含む津軽地域も歴史・文化・気候などが青森市や下北地域・南部地域とは違うので、地元密着という差別化を図っているみたいですね。

青森の地元新聞まとめ

青森県の新聞事情は本当に面白いですね。

「地元新聞と言えば？」と青森市の人に聞けば「東奥日報！」と答えるし、八戸市の人に聞けば「デーリー東北！」、弘前市の人に聞けば「陸奥新報！」と、同じ質問でも答えが違います。

各紙を見比べると新聞社ごとに特徴があります。

これはもしかすると『津軽と南部』に分かれていた頃の名残も少なからずあるのかもしれません。

若者の新聞離れによって、年々新聞の発行部数が減ってきています。

全国に目を向けると、小さい新聞社が廃刊・休刊に追い込まれている現状も。

地元新聞は、家にいながら地元地域の話題を知ることができる朝の楽しみ。

これからも地域に根付いた話題を取り上げ、各紙ともずっと残り続けて欲しいものです。